集中治療室の患者をオンラインで遠隔観察 現場負担軽減に期待

複数の病院の集中治療室をオンラインで結び、離れた場所から患者の容体を観察するシステムの活用が始まっています。
新型コロナウイルスの影響で人手が不足している医療現場の負担軽減につながると期待されています。

東京 品川区の昭和大学病院は、2つの病院の集中治療室を、専用の支援センターとオンラインで結び、およそ50人の患者の容体を一括して観察できるようにしています。

支援センターでは、医師や看護師らが患者の血圧や心拍数などをチェックしていて、異変があれば病院の医師らに連絡します。

オランダの電機メーカーが開発したシステムを使っていて、海外で蓄積したデータを活用し、容体に応じて適切な治療法を提案することもできます。

一方、病院側は患者の容体を観察する人員を減らせるため、治療などにより多くの人員を回したり業務の負担を軽くしたりできるメリットがあります。

昭和大学病院集中治療科の小谷透診療科長は「集中治療に当たる医師の人手不足が深刻な中、新型コロナウイルスの患者が増えたことで、さらにひっ迫したが、このシステムを使えば負担を減らすことができる」と話していました。

このほか、横浜市の病院でも来月から、国内の企業が開発した遠隔で患者の容体を観察するシステムを導入する予定で、今後、活用が広がりそうです。