プロ野球 いわゆる“田澤ルール” の撤廃を 選手会が申し入れ

プロ野球 いわゆる“田澤ルール” の撤廃を 選手会が申し入れ
プロ野球のドラフト会議での指名を拒否して海外の球団と契約した選手が日本に戻っても、一定期間はプロ野球の球団と契約できない、いわゆる「田澤ルール」について選手会は、このルールを撤廃するようNPB=日本野球機構に申し入れました。
「田澤ルール」は、大リーグのレッドソックスなどでプレーした田澤純一投手が平成20年に社会人野球から直接、大リーグに進んだのをきっかけに12球団で申し合わせたルールです。

「田澤ルール」では、プロ野球のドラフト会議での指名を拒否して海外の球団と契約した選手は、海外球団と契約が切れてから、高校からの場合は3年間、大学と社会人野球からの場合は2年間、プロ野球の球団と契約できません。

プロ野球の選手会は、野球選手の経済活動を著しく制限し、独占禁止法上も問題だとして、ルールの撤廃を求めてきましたが、5日、オンラインで行われたNPBとの事務折衝で改めて撤廃するよう申し入れました。

これに対しNPB側は今後、協議すると回答したということです。

プロ野球選手会の森忠仁事務局長は「今の現役選手に直接影響はなくても、こういうルールがあることで今後、職業として野球を選択する人に影響がある」と話しました。

一方、NPB選手関係委員会の委員長を務める阪神の谷本修球団本部長は「アマチュア球界にも関係することで、プロだけの理屈で変えられるものでもないと思うので、慎重に取り扱いたい」と述べました。