26日までの4連休の間、各地で過去最多の感染者が報告されるなど、全国で感染が広がっている状況について、日本感染症学会の理事長で東邦大学の舘田一博教授は「これまで感染は、限られた地域で、接待を伴う飲食店のような特定の場所を中心に起きていたが、仲間どうしでの会食や飲み会などでも起きるようになり、東京だけでなく、都市部を中心に地方にも広がってきている。誰もが感染のリスクにさらされているような状況で、危機感を持って見ている」と述べました。

一方で、感染状況をより正確に示すとされる、発症した日ごとの患者数のデータを見ると、患者が急増した3月から4月にかけてと比べて患者が増加するペースは遅いとして、舘田教授は「少なくとも今の時点では、爆発的な感染につながるような状況ではない」と話しています。

そのうえで、舘田教授は「今後、どこかの地域で大規模な院内感染など大きなクラスターが発生して、患者数が倍々で増えてくるような事態になれば緊急事態宣言を再び出すことも考える必要が出てくる。あらゆる活動を止めると最もよく感染を防止できるが、社会への影響は最も大きくなるので、感染状況を注視しながらバランスをどうとるか考えることが、いま求められている」と指摘しました。