土木学会 SNS活用し豪雨災害の実態調査へ 浸水画像など収集

土木学会 SNS活用し豪雨災害の実態調査へ 浸水画像など収集
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一連の豪雨による浸水や氾濫の実態を調べている「土木学会」の委員会は、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、現地調査の規模を縮小する一方、SNSを活用して、浸水や氾濫に関する画像などを収集する取り組みを始めました。
土木学会水工学委員会の水害対策小委員会は、浸水や川の氾濫などの実態を把握して今後の防災対策に生かすため、これまで全国の研究者による調査団を現地に派遣していました。

しかし、ことしは新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために、地元の研究者による小規模な調査となる見込みで、現地調査で収集できる情報が限られる懸念がありました。

このため委員会では、ツイッターなどのSNSを活用して、一般の住民から浸水や氾濫の画像のほか、動画の提供を募り、情報を収集する取り組みを始めました。委員会では、画像などから水位や流れの速さなどを分析し、今後の対策に生かすことにしています。

委員会の高知工業高等専門学校の岡田将治准教授は、「調査は今後の防災対策を検討するうえで欠かせないものなので、多くの方に協力していただきたい」と話しています。