新型コロナウイルスに感染し、陰性になって退院したあとも、息苦しさなどの症状が続くケースがあることから、厚生労働省は後遺症の実態を調べる研究を、来月から始めることになりました。

新型コロナウイルスの感染者をめぐっては、陰性になって退院したあとも、数か月にわたって発熱やけん怠感が続いたり、呼吸機能や運動能力の低下で、日常生活に支障が出たりする人が多くいることが、国内外で明らかになっています。

こうした中、加藤厚生労働大臣は10日の会見で、後遺症の実態を調べる研究を来月から始めることを明らかにしました。

研究は新型コロナウイルスに感染し、その後、陰性となったおよそ2000人を対象に行われます。

このうち、重症で酸素投与が行われた20歳以上の人については呼吸機能への影響を調べるほか、症状が軽かった人については回復後にどのような症状が続いているかを聞き取ります。

そのうえで、基礎疾患や年齢など症状が続く人に共通する項目を特定し、どんな人ほど後遺症が出やすいかを調べて、退院後の治療や予防などに役立てたいとしています。

研究は来年の3月末まで行われる予定で、加藤厚生労働大臣は「研究の成果は国民に情報発信していきたい」と話しています。