新型出生前検査 「相談や支援の体制充実を」専門家が会見

新型出生前検査 「相談や支援の体制充実を」専門家が会見
生まれる前の赤ちゃんに染色体の異常がないかを調べる、新型出生前検査について、日本産科婦人科学会が小規模な診療所などでも実施できるようにする指針を承認したのに対し、生命倫理の専門家などが24日、記者会見を開き、検査を受ける妊婦に対する相談や支援の体制充実を訴えました。
新型出生前検査は、妊婦の血液を調べて胎児に3つの染色体異常があるか判定する検査で、十分なカウンセリングが行える施設が認定を受けることになっていますが、日本産科婦人科学会は今月20日、日本小児科学会などと合意したとして、小規模な診療所などでも実施できるよう、一部を改定した指針を承認しました。

これを受けて、生命倫理などの専門家でつくるグループが記者会見を開き、検査を受ける妊婦に対する相談や、支援の体制充実を訴えました。

グループでは国や関係する学会に対して、検査を受ける人に対するカウンセリングなどの質を高めるため、医療者への研修を充実させることや、検査で異常があると判定された場合、出産するかどうかの意思決定に際して、ケアの充実などを求める提言を出しています。

記者会見した明治学院大学の柘植あづみ教授は「さまざまな思いを抱えた女性たちの声を聞いて、相談体制や検査を受けた後の支援体制を作っていく必要がある」と話しています。