孤立高齢者を「社会的処方」で支援 モデル事業開始へ

孤立高齢者を「社会的処方」で支援 モデル事業開始へ
社会的に孤立している人などに、かかりつけ医が地域とのつながりをサポートする「社会的処方」と呼ばれる取り組みの普及を目指して、自治体で作る研究会は、今後、各地でモデル事業を始めることになりました。
「社会的処方」は、社会的に孤立し、生活習慣病などを抱えている独り暮らしの人などに、かかりつけ医が、行政機関と連携して、地域とのつながりをサポートすることで、病気の長期化の防止などを目指す取り組みです。

この取り組みの普及を目指して、全国の100余りの市区町村でつくる研究会が23日、テレビ会議形式で勉強会を開きました。

この中では、専門家らが先行事例などを説明し、糖尿病の食事療法は、患者が1人で取り組むより、グループでおこなったほうが効果が期待できることや、ふだん地域の集まりに参加しない人も、医療機関には通うので、かかりつけ医の働きかけが有効なことなどを紹介しました。

そして、研究会は、今後、各地でモデル事業を始めることを確認しました。

説明をおこなった筑波大学大学院の久野譜也教授は「超高齢社会で1人暮らしの高齢者が増えるなか、『社会的処方』は、多くの人が健康で生きがいを持って暮らすために不可欠なインフラだ」と話していました。