調査は、野村総合研究所が先月、全国の従業員500人以上の企業で働く正社員のうち新型コロナウイルスの影響で在宅勤務をした5000人余りを対象にインターネットを通じて行いました。

この中で、在宅勤務によって生活の充実度がどう変化したか尋ねたところ、「充実度が下がった」という人が23％だったのに対し、「充実度が上がった」という人が42％と、およそ2倍に上りました。

また、小学生以下の子どもがいる人に在宅勤務による生活の変化を尋ねたところ、男性の59％が「育児と仕事が両立しやすくなった」と答え、男性の育児や家事への参画を推し進める効果があったとみられるということです。

しかし、子どもの勉強の面倒をみるなど育児をしながら在宅勤務をした人に、仕事に支障を感じたか尋ねたところ、「支障を感じた」と答えた男性が62％、女性が88％に上りました。

武田佳奈上級コンサルタントは「子育て期の男性では、家族で過ごす時間が増え、生活の充実度が上がったと言える。一方、子育て期の人は、家庭の事情が仕事に影響してくるので、企業は社員一人一人の状況を把握することが重要になってくる」と指摘しています。