新型コロナウイルスの感染拡大の影響で在宅勤務などの導入が進む中、アメリカ企業の経営者らがオンラインで在宅勤務の課題について意見交換し、与えられた期間で、どれだけ仕事を達成できたかなど、明確な目標を示すことが重要だと提言しました。

これは、アメリカ大使館と在日米国商工会議所が主催したもので、アメリカの通信機器メーカーやホテルチェーンなどの日本法人の経営者らが参加しました。

この中で、製薬会社「日本イーライリリー」のシモーネ・トムセン社長は、2年前に画一的な勤務時間を廃止し、希望すればいつでも在宅勤務を選べる制度を導入したことを紹介しました。

そのうえで、新型コロナウイルスの感染拡大について、「バランスのとれた社員の男女比率や、さまざまな国籍の社員を採用するなど、多様性を確保することでしか危機には対応できない」と指摘しました。

さらに、在宅勤務を円滑に導入するためには、上司と部下が積極的に意思疎通を図る必要があるとしたうえで、与えられた期間でどれだけ仕事を達成できたかなど、明確な目標を示すことが重要だと提言しました。

アメリカ企業の間では、勤務時間の長さではなく、仕事の成果を評価するという考え方が浸透していることもあり、新型コロナウイルスの感染拡大の前から在宅勤務などのテレワークが普及していましたが、感染拡大の影響で、こうした動きは一層加速すると見られています。