新型コロナウイルスの感染拡大の影響で来年に延期された東京オリンピックについてＩＯＣ・国際オリンピック委員会が感染予防対策や経費節減の案をすべての国際競技団体などと共同で検討し9月に最終的な計画をまとめる方針であることが分かりました。

感染拡大の影響で来年に1年延期された東京オリンピックを巡っては選手や関係者の安全を確保する感染予防対策が求められるとともに数千億円規模の追加経費が生じるとみられています。

関係者によりますとＩＯＣは大会組織委員会と共同で作るワーキンググループでこれまで200を超える経費削減などの項目を精査してきているということで今後、すべての国際競技団体や組織委員会と共同で感染予防対策と経費削減について協議し今年9月に最終的な計画をまとめる方針であることが分かりました。

具体的には組織委員会が示す感染予防対策と経費削減の案を今月15日からＩＯＣなどが再検討し今月22日の週にすべての国際競技団体に具体的な案として伝えるとしています。

その後それぞれの競技団体が適正な観客の数や選手へのサービスのあり方など項目ごとに個別に議論したあと改めてＩＯＣと組織委員会によるワーキンググループで協議し9月にはＩＯＣが最終的な計画をまとめるということです。

ＩＯＣは10日に行われる理事会を前にすべての国際競技団体にこのスケジュールを示しています。

東京オリンピックの準備を確認するＩＯＣのコーツ調整委員長は地元オーストラリアで開かれた会議でことし10月が東京大会を開催できるかどうかを判断する重要な時期になるという見方を示していてそれぞれの競技団体の意見を踏まえて9月にまとめる予定の感染予防対策や経費削減の計画が開催可否の判断に影響する可能性があります。