来年夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックについて、組織委員会の遠藤会長代行は、来年3月ごろに開催の可否を判断すべきだという考えを示しました。

自民党は5日、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で来年夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックをめぐり、合同会議を開きました。

この中で、東京大会の組織委員会の会長代行を務める遠藤・元オリンピック・パラリンピック担当大臣は、「来年3月くらいに代表選手が選考されているかどうかが大きな課題になる。その時の状況を見て、いろいろな形で判断していかなければならない」と述べ、来年3月ごろに開催の可否を判断すべきだという考えを示しました。

そのうえで、「まずはコロナ対策をしっかりやり、安心・安全な形で大会を運営していきたい」と述べ、来年の開催に意欲を示しました。