新型コロナウイルスの感染拡大で外出や運動の機会が減る中、ＷＨＯ＝世界保健機関とＩＯＣ＝国際オリンピック委員会のトップが会談し、スポーツを通して健康を共同で促進していこうという覚書を交わしました。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの人たちが外出や運動の制限を余儀なくされる中、ＷＨＯによりますと、運動不足や不健康な食生活などで糖尿病や心肺疾患などの病気を引き起こしやすくなっているということです。

ＷＨＯのテドロス事務局長とＩＯＣのバッハ会長が16日、スイスのＷＨＯの本部で会談し、スポーツを通して健康的な生活を共同で促進しようと互いの組織が協力しあえる事項を盛り込んだ覚書を交わしました。

具体的には、地域でのスポーツプログラムや草の根の活動などを通して、特に女性や高齢者、障害のある人たちに向けた健康を維持するための運動を紹介するなど活動を進めていくとしています。また、延期された東京オリンピックの安全な開催に向けた準備で引き続き連携していくことも確認しました。

会見を行ったテドロス事務局長は「健康と幸福のためには体を動かすことが必要だ。世界中の人たちのより健康的で安全な生活の助けになるよう両者で協力したい」と話し、バッハ会長は「ＷＨＯと緊密に連携しながらポストコロナ社会でのスポーツの促進を進めたい」と話しました。

また、ワクチンが完成する見通しがたたない中で東京オリンピックをどのように運営していくのかを問われ、バッハ会長は「2021年の７月に世界がどのようになっているかわからない。大会まで１年２か月ある中でＷＨＯと作業チームの助言に従いながら、正しい時期に、必要な決定を行う」と述べるにとどまりました。