大手電子部品メーカー、日本電産の永守重信会長は30日の決算の説明会で、新型コロナウイルスの影響は少なくとも１年間は続くという認識を示し、サプライチェーンの見直しなどに取り組む考えを示しました。

日本電産が30日に発表したことし３月期の決算は、売り上げが１兆5300億円余りと過去最高になった一方、電気自動車向けのモーターの開発投資などが負担となり、最終利益は600億円余りと、45％の減益でした。

一方、来年３月期の業績は売り上げが２％減るものの、最終的な利益は66％増える見通しを示しました。

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、自動車向けの部品ではアメリカの工場などで操業停止を余儀なくされていて、売り上げに影響するとしています。

一方で、サプライチェーンを大幅に見直し、部品を社内生産に切り替える「内製化」を進めるなどして収益力を高めたいとしています。

オンラインで説明会を開いた日本電産の永守会長は、新型コロナウイルスの影響は少なくとも１年間は続くという見通しを示したうえで、「長引くほど競争力のある会社が生き残る。競争相手にかわって製品を供給するチャンスでもあり、人命を最優先に考えたうえでこのチャンスをつかみたい」と述べ、サプライチェーンの見直しなどを急ぐ考えを示しました。