サッカーＪリーグは、21日理事会を開き、新型コロナウイルスの感染拡大で２月下旬から公式戦の中断が続くなか、各クラブの経営にどのようなリスクが想定されるか意見交換しました。

Ｊリーグは、新型コロナウイルスの感染拡大で２月下旬から公式戦が中断となり、現時点で再開のめどがたっていません。

こうした中、Ｊリーグは、21日午後、理事会を開き、クラブから選出されている理事などに意見を聞いて、今後、各クラブの経営にどのようなリスクが想定されるか意見交換しました。

この中では、試合が行えないため最も大きいスポンサー料に加え、チケットやグッズの売り上げなど収入が見込めないと厳しい現状を伝える意見が出された一方、クラブによっては、インターネット向けの動画のコンテンツを作成して、スポンサーとなっている企業名を出すなどの取り組みを始めていることなどが報告されたということです。

また、Ｊリーグの村井満チェアマンは、20日、総理大臣官邸で、菅官房長官と会談したことを明らかにし、「国難の中でＪリーグとして何ができるか考えていて、仮定の話ではあるが、ＰＣＲ検査を行う場所としてシャワールームや人工芝のグラウンドなどを備えた各クラブの施設などが使えないかうかがった。ニーズはあると聞いたので今後、各クラブと調整を進めていくことになる」と話しました。