声明によりますと、新型コロナウイルスの感染拡大で発熱やせきの症状がある患者を受け入れる病院が少なくなったことで、救命救急センターで対応せざるをえず、その結果、心筋梗塞や脳卒中など緊急を要する重症患者の受け入れができない事態になっているということです。

また、救急で受け入れた患者があとになって新型コロナウイルスに感染していることが明らかになるケースも増えていて迅速な検査が必要だとしています。さらに、医療資機材が圧倒的に不足し、医療者の安全が確保できず対応が極めて困難な段階に至っていると訴えています。

２つの学会では「医療崩壊が生じる際の最初の兆候は救急医療体制の崩壊だが、これはすでに実感している」と危機感を示していて、意見や要望をまとめ国に伝えることにしています。

日本救急医学会の代表理事で大阪大学大学院の嶋津岳士教授は「通常の救急の体制が維持できないという点ではすでに救急医療は崩壊していると言える。新型コロナウイルスの患者も、それ以外の重症患者も、１人でも多くの命を救いたいが医療資源や体制は十分でなくジレンマに陥っている。発熱外来の設置など地域全体の救急医療体制を整えるとともにＰＣＲ検査を迅速に行える体制を整備してもらいたい」と話していました。