JOCと競技団体 感染拡大で財政や強化課題 団結して解決へ

JOCと競技団体 感染拡大で財政や強化課題 団結して解決へ
JOC=日本オリンピック委員会は、東京オリンピックで実施される競技団体とテレビ会議を行い、新型コロナウイルスの感染拡大で影響を受けている、財政や選手強化などの課題に団結して対応していくことを確認しました。
新型コロナウイルスの感染拡大による「緊急事態宣言」を受けて、JOCは9日、来年に延期された東京オリンピックで実施される競技団体を対象に緊急のテレビ会議を行い、課題を聞き取りました。

会議には24の競技団体が参加し、JOCによりますと国内の大会が相次いで中止となった影響でチケット収入や協賛金がなくなり、減収が見込まれるといった財政面での懸念の声が数多くあがったということです。

また、トップ選手の強化拠点であるナショナルトレーニングセンターなどの利用が停止されたことを受けて、練習環境が確保できないなど選手強化の面でも共通の課題が浮き彫りになりました。

こうした課題の解決に向けJOCと競技団体で今後も情報共有を進め、団結して国など関係機関への働きかけを行うことなどを確認したということです。

JOCの籾井圭子常務理事は「今後のことを考えるためにまず意見を聞くことがきょうのねらいだった。情報を整理して支援の内容を検討したい」と話していました。