新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、国はテレワークやオンラインの授業などを促進するよう求めていて、インターネットのテレビ会議システムの活用が急速に進んでいます。

一方、アメリカのＩＴ企業が提供するテレビ会議ソフトの１つでセキュリティー上の弱点が見つかり、今月、国の情報処理推進機構が注意喚起するなど、セキュリティー対策の必要性も指摘されています。

これについて情報セキュリティーの専門家、上野宣さんによりますと、テレビ会議ソフトを使う際には常にソフトを最新版にアップデートすることで、サイバー攻撃のリスクを減らせるということです。

またソフトに問題が無くても新型コロナウイルスの影響で、不慣れな人が使う機会が増えていることで、セキュリティー対策が不十分になっているケースもあるということです。

上野さんは「会議のＵＲＬは不特定多数の人に公開せず、パスワードを設定するなど基本的な対策を徹底してほしい。ソフトによってセキュリティーのレベルに違いがあるので、使用目的と安全対策の内容をよく検討して何を使うかを決める必要がある」と話していました。