向井院長は新たな感染者が19人相次いで入院してきた２月28日から先月18日にかけての状況を、「院内で想定外の事態が相次ぎ、いわゆる “医療崩壊” の危機に直面していた」と振り返りました。

想定外の１つは、ウイルスが漏れ出さないように気圧を低くした感染症対応の病室で、重症の患者に人工呼吸器をつけるため「気管挿管」をした際に呼吸できない状態に陥ったケースでした。

向井院長は「病室が乾燥しやすかったのが原因で、たんが非常に固くなってチューブが詰まった。手術で気管を開いて患者は幸い良くなったが、感染症病棟では重症の感染者を診るのは不可能だと分かった」と話しました。

病院は感染症対応の病室での重症者の受け入れを見合わせることを決め、急きょ、「救命救急センター」の集中治療室を感染者専用にし、重症の感染者を受け入れることにしました。

その結果、交通事故などの重篤な救急患者の受け入れは断念せざるを得ず、市内のほかの病院に任せるしかなくなったということです。

さらに、病院の外来には２月28日以降、発熱などの症状を訴える人が１日に最大で10人ほど訪れたということで、向井院長は「感染症が専門の医師は３人と人数が限られている。入院患者を診療しながら外来も対応することになり大変な負担になった」と明かしました。

そして先月９日には当時用意していた感染者用の病床10床がすべて埋まり、新たな感染者を受け入れられなくなりました。

このため保健所が市内のほかの３つの医療機関での受け入れを調整したということで、向井院長は「病院の医療崩壊を回避するうえで保健所の役割が大きかった」と述べました。

また病院では、先月18日までに別の診療科にあった15床を軽症の感染者専用に転用し、１日当たり最大で25人受け入れられるようにしたということです。

北海道では２月28日に鈴木知事が独自に「緊急事態」を宣言しましたが、向井院長によりますと、宣言の期間が終わった先月19日以降は１日当たりの新たな感染者が１人を大きく下回り、外来の患者も減ったことから、危機を脱したということです。

向井院長は「発熱などの症状を訴える患者が病院に殺到することが医療崩壊をもたらす最大の危険だと知った。得られた教訓を生かして、受け入れ態勢の拡充など対策を強化したい」と話していました。

感染症対策に詳しい北海道医療大学の塚本容子教授は、市立札幌病院が直面した危機について「感染症は想定外が起きる。治療に関しても手探りの部分があり、大変な苦労だったと思う」と話しました。

そのうえで、院内感染を防げたことが診療体制を維持できた重要なポイントの１つだとして「医療従事者の感染を防ぐ対策を一層充実させる必要性が改めて明らかになった。市立札幌病院で得られた教訓を広く共有し、すべての医療機関が感染拡大を想定した備えを強化する必要がある。想定外を想定した医療機関どうしの連携が必要だ」と話していました。