日本パラ陸上競技連盟 代表内定14人は原則変更しない方針

日本パラ陸上競技連盟 代表内定14人は原則変更しない方針
東京パラリンピックの延期を受けて、日本パラ陸上競技連盟は国際競技団体が各国への出場枠の割り当てを大幅に変更しないかぎり、代表に内定している14人の選手については変更しない方針を明らかにしました。
パラリンピックの陸上は開催国枠がなく、去年の国際大会で上位に入り、日本の出場枠を獲得した16人の選手が東京大会の代表に内定しています。

日本パラ陸上競技連盟の増田明美会長は、26日声明を出し、国際競技団体が各国への出場枠の割り当てを大幅に変更しないかぎり、視覚障害マラソンの選手2人を除く14人の選手の内定について、変更しない方針を明らかにしました。

また、IPC=国際パラリンピック委員会や国際競技団体が新たな方針を示した時点で、今後の代表選考の方法を発表するとしています。

連盟によりますと、国際競技団体からは東京パラリンピックの具体的な日程が決まった後に各国への出場枠の割り当てについて公表すると連絡があったということです。

増田会長は声明の中で、選手に向けて、「新型コロナウイルスの影響で大会の中止が相次ぎ、練習スケジュールも大幅な変更を余儀なくされていると思います。調整力も競技力のうちです。今できることをしっかりと行い、目標に向かって進んでいきましょう」とメッセージを送りました。

また、視覚障害マラソンの代表に内定している道下美里選手と堀越信司選手の2人については、日本ブラインドマラソン協会が国際競技団体の方針が決まった後に内定の扱いを判断するとしています。