新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて東京大会の開催に懸念が広がる中、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会は大会延期の具体的な検討を組織委員会などとともに始め４週間以内に結論を出すと発表しました。

こうした中、アメリカオリンピック・パラリンピック委員会は23日、新型コロナウイルスの影響について、アメリカの選手を対象に行った調査結果を公表しました。

およそ4000人のうち、1780人以上から回答を得たとしていて、このうち予定どおりの日程で東京大会が開催された場合、競技が公平に実施できると思うかという質問に対しては、68％の選手が「いいえ」と答えています。

また予定どおりに開催されない場合、延期と中止どちらを選ぶかという質問に対して93％の選手が延期を求めているとしています。

こうした調査結果を受けて、アメリカオリンピック・パラリンピック委員会は「選手が練習する環境や選手選考などで多大な混乱があり、大会延期が最も望ましい」との声明を出しました。

声明ではＩＯＣに対して、選手にとって安全で公平な条件で大会が開催されるようあらゆる手段を講じるように働きかけていくとしています。