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新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて東京オリンピックへの影響が広がるなかＩＯＣ＝国際オリンピック委員会は臨時の理事会を開き「大会まで４か月あり、今は抜本的な決定をすべき時ではない」として予定どおりの開催に向け準備を進めていく考えを確認し各国際競技団体のトップとの会議でもこの方針が了承されました。

新型コロナウイルスはヨーロッパやアメリカでも感染が拡大し、世界各地で行われる予定だった東京オリンピックの代表選考に関わる大会が相次いで中止や延期となるなど影響が広がっています。

ＩＯＣは17日に電話会議の形式で臨時の理事会を開き「大会まで４か月あり、今は抜本的な決定をすべき時ではない」として、予定どおりの開催に向け準備を進めていく考えを確認しました。

そのうえでＩＯＣの優先すべき原則として関係者全員の健康を守りウイルスの封じ込めをサポートすること、アスリートとオリンピック競技の利益を保護することの２点を確認しました。

また、日本時間の16日夜に行われたＧ７＝主要７か国の首脳による緊急のテレビ会議で安倍総理大臣が「人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しとして、完全な形での開催を目指したい」と述べたことをあげ、このことばに表されるようなＧ７首脳の支持を歓迎するとしています。

ＩＯＣは続けて夏のオリンピックの国際競技団体のトップとの電話会議を行い、こうした方針が了承されました。

ＩＯＣによりますと、現時点でおよそ１万1000人とされる出場選手のうち43％が決まっていないということで、こうした選手の選考方法について確認しました。

それによりますと、選手やチームが公平に集まることができる環境であれば予選大会を予定どおり行う可能性を残し、大会の中断などで出場枠や選手を決められない場合は現時点での世界ランキングや過去の大会の結果などを踏まえて判断するとしました。

そのうえで予選の方法に変更が生じた場合は、来月上旬までにすべての関係者に周知するとしています。