12日のアジアの株式市場は、新型コロナウイルスの感染拡大が世界経済に深刻な影響を及ぼすという懸念がさらに強まって売り注文が加速し、タイでは下落率が10％に達して一時、売買が停止されたほか、各地で株価は大幅に下落しました。

このうちタイでは取り引き時間中、11日の終値と比べた株価指数の下落率が10％に達し、売買が一時、停止されました。

その後、取り引きは再開されましたが、株価指数は10.8％急落し、2012年６月以来、およそ７年９か月ぶりの安値水準に落ち込みました。

ほかのアジア市場でも株価は軒並み値下がりし、代表的な株価指数の終値は11日と比べて、
▽台湾でおよそ4.3％、
▽韓国でおよそ3.8％、
▽シンガポールでおよそ3.7％、
▽香港でおよそ3.6％、大幅に値下がりしました。

また、中国・上海の株式市場でも代表的な株価指数の「総合指数」がおよそ1.5％下落しました。

さらにオーストラリアもおよそ7.3％の急落でした。

市場関係者は「ＷＨＯが、新型コロナウイルスは世界的に大流行しているという認識を示したことや、トランプ大統領が打ち出した対策の内容が十分でないと受け止められたことなどで、世界経済の先行きへの懸念がさらに強まる結果になった。感染拡大に歯止めがかからず、経済への影響の大きさを見通せないことが投資家の不安を招いている」と話しています。