新型コロナウイルスの感染予防に効果があるなどと宣伝して、インターネット上で販売されている健康食品や空気清浄機などの商品について、消費者庁は根拠は認められないなどとして、販売する企業などに表示を是正するよう求めました。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴って消費者庁が今月６日にかけて10日余り、インターネット上の広告を緊急調査した結果、通販サイトなどで、感染予防に効果があるように宣伝しながら根拠が認められない商品が30の事業者で合わせて46見つかったということです。

最も多かったのは健康食品で「感染予防サプリメント」や、「新型肺炎には効果的」などと表示されていたということです。

このほか、マイナスイオンの発生器や空気清浄機などの電化製品、それに殺菌効果のある成分を使った空間除菌剤でも、効果をうたう表示があったということです。

こうした表示について消費者庁はウイルスの性質がまだ詳しく解明されていないことや、効果を確認する試験を行える環境にはないことから、いずれも根拠が認められないとして、販売する企業などに対し、表示を是正するよう求めました。

また通販サイトなどの運営会社に対しても、こうした商品が販売されないよう対策を求めたほか、消費者庁としても引き続き監視を続けるとしています。

一方、消費者に対しても、ウイルスに対する効果をうたった宣伝はうのみにはせず、手洗いなどの対策を徹底するよう呼びかけています。