新型肺炎 マスクがない!15分で完売 定価の10倍以上で転売も

新型肺炎 マスクがない!15分で完売 定価の10倍以上で転売も
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新型コロナウイルスの感染拡大で、日本国内でもマスクが品薄の状態が続いています。ドラッグストアの店頭では即座に売り切れ、インターネット上では定価の10倍以上で転売されるケースも相次いでいます。こうした影響でマスクを本来必要とする人たちに届かない事態となっていて、業界団体は節度ある購入を呼びかけているほか、専門家は転売を防ぐ対策の必要性を訴えています。

店頭でわずか15分で完売も

東京 渋谷区のドラッグストア「三千里薬品神南店」では、1週間ほど前からマスクの入荷が難しい状態が続いていて、50枚入りの箱入りマスクは1家族1個まで、それ以外のばら売りのマスクは1人当たり3個までに購入を制限しています。

5日は午前10時半に箱入りマスク50個を2日ぶりに店頭に並べましたが、マスクを求める客が次々に集まって20人ほどの長い列ができ、わずか15分で完売になりました。

箱入りのマスクを購入した都内の男性は「感染症にかかっていて、外出する際にはマスクが手放せません。自宅にあるマスクも少なくなってきたので、3日前から売っている店がないか探し回っていましたが、なかなか見つかりませんでした。ようやく購入できて、一安心です」と話していました。

三千里薬品神南店の比嘉靖司店長は「ようやくマスクを入荷してもすぐに売り切れる状態が1週間ほど前から続いている。ネット上でマスクが高値で転売されていることは知っているので、購入制限をするなどして本当に必要としている人に届くようにしたい」と話しています。

ネット上では「3箱3万円」高額転売も

インターネット上の通販サイトやフリマアプリでは品薄の状態が続いているマスクが定価の10倍以上の高値で転売されるケースが相次いでいます。

インターネット通販大手の「アマゾン」では、通常の価格で販売されているマスクのほとんどが「在庫切れ」になっている一方、多くの商品が定価を大きく上回る数千円から数万円で出品されています。

中には定価およそ650円の箱入りマスクが3個で3万2800円と定価の15倍以上の高値で転売されているケースもあります。

フリマアプリ大手の「メルカリ」でも、数千円から数万円で出品された商品が次々に購入されていて、定価の10倍の高値で売買が成立しているケースもありました。

転売者「小遣い稼ぎでラッキー」「うしろめたい気持ちない」

インターネットの通販サイトやフリマアプリにマスクを出品した人たちがNHKの取材に応じました。

福岡県に住む30代の会社員の男性は新型コロナウイルスの感染拡大でマスクの需要が高まっていることをニュースで知り、先月下旬、近所のドラッグストアやコンビニを回ってマスクを買い集めたということです。

そして男性がインターネット通販大手の「アマゾン」で7枚入りのマスクを定価の3倍を超える値段で7個、出品したところ、1週間ほどで完売したということです。

男性は「売れたときは小遣い稼ぎができてラッキーだなと思った。自由経済の中で需要が供給を上回っている状況なので、マスクの価格が高くなるのは当然だと思う」と話しました。

この男性にマスクが品薄となって必要としている人に行き届かなくなっている状況をどう思うか尋ねたところ、「転売によって本当にマスクが必要な人に流通させているという認識だ。悪いことだとはあまり思っていない」と答えました。

関西地方に住む30代の男性はふだんから個人事業主として日用品をネット上で販売していて、先月下旬からドラッグストアなどを数多く回り、総額で30万円以上のマスクを購入したということです。

そして通販サイトで定価の3倍程度の値段をつけ、転売しているということです。

男性は「私たちのようなネット出店者によって北海道から沖縄まで必要な人に商品を届けられるというメリットがあり、うしろめたい気持ちはない。転売を見よう見まねでやっている人たちがモラルを崩しているのではないか」と話しています。

中国地方に住む30代の会社員の男性は10年以上前から自宅にあったマスクに70枚セットで1万4000円、15枚セットで4000円の値段をつけて「メルカリ」などのフリマアプリで出品したということです。

いずれも出品して30分以内で購入の申し込みがあり、売買が成立したということです。

男性は「ドラッグストアのマスクが一瞬で売り切れたのをみて、半信半疑で出品したが、すぐに売れたのでびっくりした。ラッキーだなという気持ちもあるが、予想外に高い値段で売れたので罪悪感もある」と話していました。

ネット各社 適正価格を呼びかけ

フリマアプリやネットショッピングを手がける会社は適切な対応を呼びかけています。

フリマアプリ大手のメルカリでは、このところマスクの出品数や購入数が増えていて、極めて高い価格での出品もあるということです。

このため会社はホームページなどに「利用者の皆様には、社会通念上、適切な範囲での出品・購入にご協力をお願いします」というコメントを出し、適切な対応を呼びかけています。

会社は今後、転売目的など不適切な取り引きが疑われる場合には、出品者に対して入手経路の確認や商品の削除、さらに利用制限といった対応をとる可能性があるとしています。

また「ヤフオク!」や「PayPayフリマ」を運営しているヤフーは買い占めや高い価格での出品について、ホームページなどに「全国でマスクや除菌用品が品薄状態になっていることに鑑み、必要な方が必要な量の商品を確保できるよう、ご配慮をお願いします」とコメントしています。

一方、ネット通販大手のアマゾンは「購入しやすい価格で出品いただけるよう規約を設けており、モニタリングして、規約に違反している出品については出品を取り下げるなどの対応をとっている」としています。

ネット通販の「楽天市場」を運営する楽天は災害時などに便乗して商品の価格をつり上げる行為を控えるようガイドラインを定めています。

今回も出店者に対して、マスクや消毒液などの価格を不当に高くしないよう呼びかけたほか、注文を受けてもマスクが届けられないといった事態を防ぐため、出店者に対しては在庫や納期を確認するよう求めています。

「本当に必要な人の元にマスクを」

マスクが品薄の状態になる中、難病を患いマスクを手放せない人からは「本当に必要な人の元にマスクが届くようになってほしい」という切実な声が出ています。

横浜市に住むイベント会社代表の櫻井園子さんはおととし、目などに炎症が繰り返し起きる原因不明の難病「ベーチェット病」と診断されました。

櫻井さんは病気の症状を抑える薬を服用していますが、薬の副作用で免疫が弱くなり、インフルエンザなどの感染症にかかりやすいため、外出する際には一年中マスクが手放せないと言います。

しかし1週間前に櫻井さんがかかりつけの薬局でマスクを買おうとしたところ、使い捨てタイプのマスクは在庫がない状態だったということです。

櫻井さんは、薬局に僅かに残っていた洗って再利用することができるマスクを買うことができましたが、現在手元にあるマスクは数枚程度しかないということです。

櫻井さんは「フリマアプリでマスクを検索したら値段が高くてびっくりしました。これから花粉症の時期にもなり、私たちのような患者だけではなく、日常的にマスクが必要になる人はたくさんいると思います。本当に必要な人の元に正規のルートでマスクが届くようになってほしいです」と話していました。

消費者庁 転売防止の取り組み要請へ

新型コロナウイルスを巡って、インターネット上の通販サイトなどでマスクが高値で転売されていることについて、消費者庁はサイトの運営会社などに対し、問題のある出品を防ぐための取り組みを要請していくことになりました。

消費者庁によりますと、中国を中心に新型コロナウイルスの感染が拡大していることを受けて国内でもマスクや消毒液が品薄の状態になっていて全国の消費生活センターなどには「ぜんそくなのでマスクが必要だが、購入できない」といった相談も相次いでいるということです。

消費者庁の伊藤明子長官は5日の会見で、通販サイトなどで
マスクが高値で転売されているとして、「本当に必要としている人にマスクが届くことがいちばん大事で、必要以上に購入して転売することは望ましくない」と述べました。

そのうえで消費者庁としてサイトの運営会社などに対し、転売目的の出品を防ぐために出品者に注意喚起するなどの取り組みを要請していくことを明らかにしました。

消費者庁ではホームページにマスクなどに関する情報を掲載し、一般の消費者に対しても冷静な対応を呼びかけていくということです。

全国マスク工業会「本来必要な人に届かず 節度ある購入を」

国内のマスクの製造会社などで作る団体はマスクの在庫がほぼ底をつき需要に供給が追いついていない状況だとして、転売目的の購入や過剰な買いだめを控えるなど節度を持って購入するよう呼びかけています。

国内のマスクの製造会社や販売会社115社が加盟する「全国マスク工業会」によりますと、年明けの時点では業界全体で年間のマスクの販売枚数のおよそ3か月分にあたる在庫があったということですが、現在はほぼ底をついた状態だということです。

このため工業会は加盟各社に増産を呼びかけていて、国内に製造拠点のある10社余りは生産ラインを24時間体制で動かすなどして増産に取り組んでいるということですが、需要に供給が追いついていない状況が続いているということです。

工業会は「マスクが本来必要としている人たちに届いておらず、ネット上で高値で転売されている状態になっている。現時点で小売店に十分なマスクの量を供給できる時期の見通しは立っておらず、転売目的での購入や過剰な買いだめを控えるなど、節度ある購入をお願いしたい」と呼びかけています。

専門家「“転売社会の影” 出品禁止などちゅうちょなく対策を」

ネット上の転売問題に詳しい福井健策弁護士は「転売が社会問題になったコンサートやスポーツなどのチケットについては去年、高値での転売が法律で禁止されたが、マスクなど多くの商品は規制の対象になっておらず、経済活動の自由の観点からも法律で規制するのは難しいのではないか」としたうえで、「誰もが簡単にネット上に出品でき、買いたい人と結び付くことができるのは本来すばらしいことだが、今回のマスクの問題では買い占めや高額転売を招いて必要な人に商品が行き届かなくなっており、“転売社会”の影の部分が出てしまった」と指摘しています。

一方で福井弁護士は買い占めや転売によって社会に混乱が広がるおそれがある場合には対策が必要だと指摘し、「ドラッグストアなどの小売店側は店頭に『販売個数の限定』や『転売目的お断り』の表示をし、実際にルールを破る客に対しては購入を断ることが必要だ。サイト側も小売店と連携し不当に高値で転売しようとしている商品は出品禁止にするなどちゅうちょなく対策を行う必要がある」としています。

WHO 症状が無い場合はマスクの着用は必要ない

新型コロナウイルスについてWHOは、マスクの利用についてのアドバイスをウェブページに掲載しています。

それによりますとまず、新型コロナウイルスはせきやくしゃみなどで飛び散る飛まつを通じて感染すると考えられることから、せきやくしゃみなどの症状がある人がつけることで感染拡大の予防策の1つになるとしています。

一方で全く症状がない人についてはマスクを着用することで予防ができるという科学的な根拠はないとして、症状が無い場合はマスクの着用は必要ないとしました。

そして症状がありマスクを着ける場合は鼻や口をしっかりと覆い、マスクと顔の間の隙間ができるかぎりないようにすることや、マスクを取ったあとには手を清潔にすること、使い捨てのマスクは再利用しないことなど適切に使うよう呼びかけています。