幼児期からの運動習慣や体育授業の改善など検討 スポーツ庁

幼児期からの運動習慣や体育授業の改善など検討 スポーツ庁
スマートフォンを見る時間が長くなっていることなどを背景に子どもの体力や運動能力が低下したことを受け、スポーツ庁は対策会議を開き、幼児期から運動習慣を身につけたり、体育の授業を改善したりする方策を検討していくことになりました。
全国の小学5年生と中学2年生を対象にした体力や運動能力の調査で今年度は昨年度に比べて男女ともに低下し、特に小学生の男子では調査開始以来最低となり、スポーツ庁は運動時間の減少やスマートフォンを見る時間が長くなっていることなどが背景にあると見ています。

スポーツ庁は26日、文部科学省や厚生労働省の担当者を加えた対策会議を開き、鈴木長官が「大変危機感を持っている。早急に対策を練らなければならない」と述べました。

会議では、体育の授業や放課後を活用した体力向上への取り組みなどが報告され、今後、有識者から話を聞くなどして、取り組みの実効性や体力低下の要因をさらに分析したうえで、幼児期から運動習慣を身につけたり、授業を改善したりする方策を検討していくことになりました。

スポーツ庁は来年6月をめどに対策を取りまとめるほか、実施できる取り組みは速やかに始める方針です。