マラソン競歩の札幌移転 陸連 瀬古氏「暑さ対策むだではない」
東京オリンピックのマラソンと競歩の会場が札幌に移ることが決まったことを受けて、日本陸上競技連盟の選手強化の責任者が記者会見し、瀬古利彦マラソン強化戦略プロジェクトリーダーは決定を批判したうえで、これまでの暑さ対策をもとに強化戦略を進める考えを示しました。
東京オリンピックのマラソンと競歩の会場は今月１日に開かれたＩＯＣ＝国際オリンピック委員会と東京都、大会組織委員会、そして国による４者会議で札幌に移すことが決まりました。
これを受けて日本陸連は５日夕方、マラソンと競歩の選手強化の責任者が出席して記者会見を開きました。
この中で麻場一徳強化委員長は「４年も５年も前から選手やコーチ、スタッフは準備してきた。ここで覆ることは極めて遺憾だ」と話すなど、すべての出席者が今回の決定を批判しました。
瀬古リーダーは代表に内定している服部勇馬選手から「瀬古さんが経験したモスクワオリンピックのボイコットとは違って僕らは札幌で走れるので幸せです」と言われ涙を流したことを打ち明け、本番まで９か月となったいま、会場の変更を強いられる選手たちの気持ちを思いやっていました。
そのうえで、札幌に移ったうえでの強化戦略については「今までやってきた暑さ対策はむだではないと思っている。強化委員会一丸となって、みんなで札幌でメダルを取れるように“ワンチーム”でやっていきたい」と述べ、これまでの暑さ対策をもとに対策を進める考えを示しました。
また複数の金メダルが期待される競歩の今村文男コーチは「積み重ねてきた暑さへの対策やデータをむだにしないように札幌での対策をしていきたい。直射日光が当たらないなどコースについて考慮してほしい」と具体的な要望を述べていました。
これを受けて日本陸連は５日夕方、マラソンと競歩の選手強化の責任者が出席して記者会見を開きました。
この中で麻場一徳強化委員長は「４年も５年も前から選手やコーチ、スタッフは準備してきた。ここで覆ることは極めて遺憾だ」と話すなど、すべての出席者が今回の決定を批判しました。
瀬古リーダーは代表に内定している服部勇馬選手から「瀬古さんが経験したモスクワオリンピックのボイコットとは違って僕らは札幌で走れるので幸せです」と言われ涙を流したことを打ち明け、本番まで９か月となったいま、会場の変更を強いられる選手たちの気持ちを思いやっていました。
そのうえで、札幌に移ったうえでの強化戦略については「今までやってきた暑さ対策はむだではないと思っている。強化委員会一丸となって、みんなで札幌でメダルを取れるように“ワンチーム”でやっていきたい」と述べ、これまでの暑さ対策をもとに対策を進める考えを示しました。
また複数の金メダルが期待される競歩の今村文男コーチは「積み重ねてきた暑さへの対策やデータをむだにしないように札幌での対策をしていきたい。直射日光が当たらないなどコースについて考慮してほしい」と具体的な要望を述べていました。
陸連 山下コーチ「過酷でも準備するのがアスリート」
日本陸上競技連盟で女子マラソンの強化を担当する山下佐知子コーチは、自身がバルセロナオリンピックのマラソンを走った経験を例に出し、「ラストの４キロが上り坂というとても過酷なコースだったが、練習して準備して、そこに臨むということに喜びもあった。体への負担はあるが、そこを準備するのがアスリートだ」と述べ、選手の気持ちを代弁しました。
そして代表選考レース、ＭＧＣ＝マラソングランドチャンピオンシップが、東京でマラソンが開催される場合とほぼ同じコースで行われたことを踏まえ「コースを試走する際はジョギングレベルで行うことが多く、ＭＧＣでレースペースの真剣勝負の中で走ったことは本当にアドバンテージになると思っていた。非常に痛いなと思っている」と無念さをにじませました。
そして代表選考レース、ＭＧＣ＝マラソングランドチャンピオンシップが、東京でマラソンが開催される場合とほぼ同じコースで行われたことを踏まえ「コースを試走する際はジョギングレベルで行うことが多く、ＭＧＣでレースペースの真剣勝負の中で走ったことは本当にアドバンテージになると思っていた。非常に痛いなと思っている」と無念さをにじませました。
当事者にならなかった陸連
日本陸連の選手強化の責任者がそろい初めて公式の場で語った記者会見。
出席者は一様に今回の決定に対する批判を述べました。
しかし、決定の４日後に行われた会見は、むしろ日本陸連が「当事者」にならなかった現実を物語っています。
会見の終盤、麻場強化委員長は４者協議による決定の４日後、ＩＯＣが案を示してからおよそ３週間もたった後の５日になって会見を開いたことを問われました。
麻場強化委員長は「組織なので日本陸連としてのスタンスがきちんと決まらないかぎり、強化委員会が暴走することはあってはならないと思っている」と説明、今月１日の決定後に横川浩会長がコメントを発表するまで現場の声をあえて表明しなかったことを明かしました。
この説明からは、現場の「不満」や「怒り」の声を発信することよりも陸連としての「組織の論理」を優先したことがうかがえました。
また、瀬古マラソン強化戦略プロジェクトリーダーは「本当ならもっと早くいろんな意見を言いたいと思ったが、ＩＯＣという力の前ではどうにもできない。もし『東京でやらなきゃ困ります』ということを言ったらオリンピックでマラソンはやらなくていいと言われるのではという思いがあった」と話し、ＩＯＣという巨大組織の無言の圧力を感じていたことを隠しませんでした。
会見のあと河野長距離・マラソンディレクターはＩＯＣの調整委員会の前に日本陸連の事務局の求めに応じて代表に内定している選手の指導者などに「現場の声」を聞いていたことを明らかにしました。
多くは東京での開催を求めるものだったということで取りまとめた意見を事務局に報告し、意見は会場変更の決定の前に大会組織委員会などに届くという認識だったということです。
しかし、その意見を受け取った事務局は日本陸連の会長や専務理事に報告したものの、ＩＯＣや組織委員会などに報告することはありませんでした。
事務局は当初から日本陸連内部の意見の取りまとめが目的だったことを明かしたうえで、決定に反映してほしいと考えていた現場とは「認識のズレがあった」と話しています。
ＩＯＣによる「トップダウン」で決まった札幌への会場の変更。その決定から４日後になって行われた会見は選手に最も近い日本陸連がオリンピックの重要決定において「当事者」にならなかった現実が浮き彫りになりました。
出席者は一様に今回の決定に対する批判を述べました。
しかし、決定の４日後に行われた会見は、むしろ日本陸連が「当事者」にならなかった現実を物語っています。
会見の終盤、麻場強化委員長は４者協議による決定の４日後、ＩＯＣが案を示してからおよそ３週間もたった後の５日になって会見を開いたことを問われました。
麻場強化委員長は「組織なので日本陸連としてのスタンスがきちんと決まらないかぎり、強化委員会が暴走することはあってはならないと思っている」と説明、今月１日の決定後に横川浩会長がコメントを発表するまで現場の声をあえて表明しなかったことを明かしました。
この説明からは、現場の「不満」や「怒り」の声を発信することよりも陸連としての「組織の論理」を優先したことがうかがえました。
また、瀬古マラソン強化戦略プロジェクトリーダーは「本当ならもっと早くいろんな意見を言いたいと思ったが、ＩＯＣという力の前ではどうにもできない。もし『東京でやらなきゃ困ります』ということを言ったらオリンピックでマラソンはやらなくていいと言われるのではという思いがあった」と話し、ＩＯＣという巨大組織の無言の圧力を感じていたことを隠しませんでした。
会見のあと河野長距離・マラソンディレクターはＩＯＣの調整委員会の前に日本陸連の事務局の求めに応じて代表に内定している選手の指導者などに「現場の声」を聞いていたことを明らかにしました。
多くは東京での開催を求めるものだったということで取りまとめた意見を事務局に報告し、意見は会場変更の決定の前に大会組織委員会などに届くという認識だったということです。
しかし、その意見を受け取った事務局は日本陸連の会長や専務理事に報告したものの、ＩＯＣや組織委員会などに報告することはありませんでした。
事務局は当初から日本陸連内部の意見の取りまとめが目的だったことを明かしたうえで、決定に反映してほしいと考えていた現場とは「認識のズレがあった」と話しています。
ＩＯＣによる「トップダウン」で決まった札幌への会場の変更。その決定から４日後になって行われた会見は選手に最も近い日本陸連がオリンピックの重要決定において「当事者」にならなかった現実が浮き彫りになりました。