フォーエバー21 来月末に日本撤退 「売り上げ不振で赤字」

フォーエバー21 来月末に日本撤退 「売り上げ不振で赤字」
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アメリカのファストファッションの「フォーエバー21」は、来月末に国内14のすべての店舗を閉店し、オンラインストアも閉鎖することを発表しました。日本から完全に撤退することになります。
これは「フォーエバー21」の日本法人が25日、会社のホームページで発表したもので、来月末に国内14のすべての店舗を閉店し、オンラインストアも閉鎖することになりました。

アメリカのロサンゼルスが発祥のフォーエバー21は、2009年に日本で最初の店舗となる原宿店をオープンしました。

低価格で最新の流行を取り入れたデザインが若者に人気となり、大阪や福岡など大都市圏を中心に店舗を展開し、2017年には全国で22店舗まで拡大させました。

しかし、ほかのファストファッションやネット通販などとの競争が激しさを増す中で、おととしには原宿店を閉めるなど閉店が相次ぎ、現在は新宿や渋谷、大阪、福岡などにある14店舗となっています。

会社は日本から完全に撤退する理由として「売り上げ不振により日本の事業は数年来、赤字を計上してきたため」と説明しています。

アメリカの一部メディアによりますと、フォーエバー21のアメリカ本社が破産法の適用の申請を準備しているということで、厳しい経営状況が伝えられていました。

ブランド名の由来は「女心は永遠の21歳」

フォーエバー21は、1984年にアメリカのロサンゼルスで韓国系アメリカ人のドン・チャン氏が創業したファストファッションのチェーン店です。

チャン氏によりますと、ブランド名は「女性はいつまでも21歳でいたいもの」という世界共通の女心に由来しているということです。

最新のトレンドを取り入れた低価格の衣類や有名モデルを起用した斬新な広告で若者を中心に人気を集め、アメリカやヨーロッパ、アジアなど世界中におよそ800店舗を展開しています。

日本では2009年に最初の店舗となる原宿店をオープンし、翌年には銀座でアジア初の旗艦店を開くなど、スウェーデン発のH&Mなどとともに、ファストファッションブランドとして日本での事業を着実に伸ばしました。

チャン氏が2011年に来日した際に、NHKのインタビューに対し「日本では100店舗まで広げたい」と話していましたが、おととし、全国で22店舗まで拡大させたあとは、閉店が相次ぎ、現在は14店舗まで減っています。

アメリカの一部メディアは先月、厳しい経営状況を受けて創業者側と金融機関の話し合いがまとまらず、フォーエバー21のアメリカ本社が破産法の適用の申請を準備していると報じましたが、会社はアメリカのホームページでこれを否定しました。

従業員は全員解雇

フォーエバー21の日本法人によりますと、現在、14の店などで働いているおよそ730人の従業員は、来月末の閉店に伴って「全員を解雇する」としたうえで、他社への紹介など再就職の支援を行うということです。

専門家「安さだけでなく質も重視されるように」

ファッション業界に詳しい「アパレル・コンサルティング」の熊谷学社長は「フォーエバー21は他社から大量に仕入れた商品を安く販売することで事業を拡大してきた。H&Mなどほかのファストファッションブランドと比べても商品開発の体制が弱く、競争力が低かった感は否めない」と指摘しました。

そのうえで「日本ではフォーエバー21が進出した10年前ごろからファストファッション業界で他社の参入が相次いで競争が激しくなり、安さだけでなく商品の質も重視されるようになってきた。さらに人口の減少で市場の縮小も見込まれる中で撤退に至ったのではないか」と分析しています。