大学教員 研究時間の減少続く「学内事務 減らすこと必要」

大学教員 研究時間の減少続く「学内事務 減らすこと必要」
大学などの教員が仕事をしている時間のうち、研究活動にかける時間の割合は昨年度32.9%と、16年間で14ポイント近く少なくなっていることがわかり、調査を行った文部科学省は、学内の事務などを減らすことが必要だとしています。
文部科学省は研究者の実態を把握するためにおよそ5年に1度調査をしていて、大学や短大の理系や文系の教授や助教などの8000人余りの教員を対象にした昨年度の分析結果を公表しました。

その結果、仕事をしている時間のうち研究活動にかける時間の割合は32.9%で、5年前より2.1ポイント減り、調査を始めた16年前よりも13.6ポイント減少するなど減少傾向が続いています。

分野別にみると、
▽工学分野は38.2%、
▽農学分野は39.9%と4割を下回り、
▽理学分野でも49.3%と半分を下回って、いずれも教育活動などの割合が増加した影響とみられています。

医師を含む保健分野は、診療活動に充てる時間が10年ほど前から大幅に増えたため、29.8%と3割を下回りました。

また、研究成果を上げるうえで「非常に強い制約となっている」もしくは「強い制約となっている」ことを選択する調査では、
▽「研究時間」とした人が76.4%と最も多く、
▽次いで「研究資金」が56.1%、
▽「研究人材」が48.7%、
▽「研究環境」が40.5%となりました。

文部科学省の担当者は「研究時間が増えない状況が続いていて、学内事務など減らすことができるところを減らすほか、研究自体の効率化も考えていきたい」と話しています。