松山　小児がん患者に必要な支援を考える市民講座

子どものがん、小児がんについて知ってもらい、必要な支援を考えてもらおうという市民講座が松山市で開かれました。

この講座は９月が「世界小児がん啓発月間」にあたるのにあわせて、愛媛大学や小児がん患者の支援団体が開いたもので、会場となった松山市の病院には約７０人が集まりました。
小児がんは１５歳未満の子どもがかかるがんで国内では年間２０００人ほどが新たにがんと診断されている一方で、治療後にあらわれる障害などへの正しい理解が広がっていないことが課題となっています。
小学６年生のときに脳腫瘍と診断された小児がん経験者の３０代の女性が講演し、成長期に受けた治療などの影響で物覚えが悪くなり学校の授業で苦労したことや通院のために仕事を休むことを同僚に理解してもらえず、やむなく転職したことなどを話し、経験者が直面するつらさを周囲の人にも理解してほしいと訴えました。
また、小児科の医師は県内には高校生が入院しながら学べる院内学級がなく教育と医療が連携することや支援制度の構築が必要だと説明しました。
主催者のひとり愛媛大学の江口真理子教授は「がん治療を終えた子どもたちが学校や職場でも自立していけるよう社会全体でサポートしてほしい」と話していました。