被災地支援団体 ネット通販大手と支援物資で意見交換 鳥栖

災害時に被災地支援にあたっている団体がネット通販大手アマゾンの鳥栖市の倉庫を訪れ、災害時にはどのような物資が必要となるかについて意見交換しました。

九州唯一の配送拠点となっている鳥栖市の倉庫には1日、災害時に被災地の支援にあたっている団体「シビックフォース」が訪れました。

ネット通販大手アマゾンには、自分が必要とするものを登録して公開しておくと、ほかのユーザーからのプレゼントが期待できる「ほしい物リスト」と呼ばれる機能があり、災害時には自治体などに利用され、被災地に物資を供給するプラットフォームとしても使われてきました。

1日の視察は、災害時にどのような物資が必要とされるかニーズを把握し「ほしい物リスト」の有効活用につなげようとアマゾンが企画しました。

この中で、支援団体からは、行政側の備蓄が少なく特にニーズが高い物資について説明がなされ、水に比べて清涼飲料水が不足しがちになることや、年齢によって商品が異なる離乳食やおむつも物資として求められることが紹介されました。

アマゾンは、1日の視察で出された意見を参考に、特にニーズの高い物資の確保を進めることにしています。

Amazon関西エリアの松本潤本部長は「本当に必要なものを今回学ばせていただいた。アマゾンとして困っている方にいち早く届けられるように今後も学んでいきたい」と話していました。