大津市で「日本疫学会」総会開催 感染症の対策などで意見交換

全国の医師や研究者でつくる「日本疫学会」の総会が大津市で開かれ、今後、感染症が流行した場合に備えて、行政と連携しながら感染防止対策を立案できる研究者を育成するべきだという意見が出されました。

「日本疫学会」は集団での病気の発生原因や予防などを研究する医師や研究者で構成されていて、１月３１日から３日間の日程で大津市のホテルを会場に総会を開いています。
２月１日はテーマごとに報告が行われ、新型コロナウイルスの変異株などを研究している国立感染症研究所 感染症危機管理研究センターの齋藤智也センター長は行政や研究機関による新型コロナへの初期対応について、「感染者の動きの把握と感染拡大の予測、それにいわゆる『３密』の回避ができていた」と述べました。
そのうえで「立て続けに見つかった変異株に対しては、少ない症例から感染拡大のリスクを判断し、水際対策や患者の隔離といった政策に結びつけるのが大変だった」と振り返りました。
そして齋藤センター長は「新たな感染症の発生に備えて、感染に関するデータを迅速に収集したうえで、それをもとに防止対策を立案できる研究者を育成することが重要だ」と訴えました。
「日本疫学会」の総会は２日まで開かれます。