エコノミークラス症候群の無料検診 存続困難で寄付呼びかけ

新潟県中越地震などで避難生活を送った人を対象に、エコノミークラス症候群の症状について定期的に調べる医師などの団体による無料の検診の継続が、新型コロナウイルスの感染拡大で企業からの寄付が減るなどした影響で難しくなっていることがわかりました。
団体は、インターネットを通じて寄付を募るクラウドファンディングで協力を呼びかけています。

エコノミークラス症候群は、車の中などの狭い場所で長時間、同じ姿勢をとり続けると足に血のかたまり=血栓ができるもので、肺などの血管に詰まると最悪の場合、死に至ることもあります。
エコノミークラス症候群でできた血栓が長期間、体内に残るなどして健康に影響が出るおそれがあるため、医師や検査技師で作る「エコノミークラス症候群予防検診支援会」は、新潟県中越地震や東日本大震災などで被災し避難生活を送った人を対象に、毎年、無料でエコーによる検診を行っています。
団体によりますと、この検診の費用には企業からの広告費や寄付などがあてられていますが、新型コロナの感染拡大の影響で費用が減り、このままだと無料での検診を続けることが難しいということです。
このため、この団体は先月23日から目標額を100万円に設定しインターネットを通じて寄付を募るクラウドファンディングで協力を呼びかけています。
「エコノミークラス症候群予防検診支援会」の会長で新潟大学の榛沢和彦特任教授は「被災した人たちの健康を守ることに加え、エコノミークラス症候群の長期的な影響を把握し、今後の対策に生かすためにも検診を続けたい」と話していました。