県医師会 “災害時に病院の外で治療できる体制整備を”

能登半島地震では、病院が停電や断水で通常の治療を続けられなくなっていることから、奈良県医師会は１５日の定例会見で、将来の災害に備えて病院の外で治療ができる医療設備の活用などを県内でも進めていくべきだという考えを示しました。

これは１５日に開かれた定例会見で、県医師会の安東範明 会長が示したものです。
会見では、はじめに現地で活動した医師会の災害医療チーム＝「ＪＭＡＴ」の医師が現地の状況について、▽病気の人が清潔にできるよう断水が続いている地域は一刻も早い復旧が必要だと感じたことや、▽支援に入れない地域は、地元の医師が支えているなどと紹介しました。
これを受けて、安東会長は奈良県でも将来起きる可能性がある災害に備えて、▽病院の外で診察ができるようコンテナの中に必要な機器を備えた「医療コンテナ」や、▽薬局の機能を備えた特殊車両「モバイルファーマシー」などを活用していくべきだという考えを示しました。
今後、医師会では現地入りした医師などから被災地の医療状況などをさらに詳細に聞き取って、県や医療機関とともに災害時の医療体制について検討をしていきたいとしています。
県医師会では今月２１日から、再びＪＭＡＴを石川県に派遣することにしていてＪＭＡＴ奈良本部の増永博幸 本部長は、「地域医療が元に戻ることが最重要なので、それまでは継続的に地域の医師らの力になっていきたい」と話していました。