熱中症予防へ 学校向けガイドラインを改定 愛知県教委

ことし４月から「熱中症特別警戒アラート」の運用が始まったことを受け、愛知県教育委員会は学校向けのガイドラインを改定するなど、熱中症予防のための取り組みを強化しています。

ことし４月から、気温や湿度などから算出する「暑さ指数」の予測値が県内すべての観測地点で３５以上となった場合に、これまでよりも一段高い警戒を呼びかける「熱中症特別警戒アラート」の運用が始まっています。
これを受け、愛知県教育委員会は学校向けの「熱中症予防に向けたガイドライン」を改定し、１７０校余りの県立学校に通知しました。
ガイドラインでは、暑さ指数が３１以上の場合「屋内外で体を動かす活動は原則中止を検討する」などとしているのに加え、新たに暑さ指数が３３以上の場合は「活動を中止する」と記載しました。
これにあわせ、県教育委員会では、活動する場所の暑さ指数を調べられるよう、計測機器を１校あたり追加で３台を配備したほか「熱中症警戒アラート」が出た場合には学校に通知を出すなど、熱中症予防のための取り組みを強化しています。