県内のインフルエンザ患者数警報レベル続く 9割が10代以下

長崎県内の医療機関でインフルエンザと診断された人は、今月18日までの1週間では前の週より減りましたが、依然として警報レベルとなっています。
また、全体の9割を10代とそれ未満が占めていて、長崎県は感染対策を徹底するよう呼びかけています。

長崎県のまとめによりますと、今月18日までの1週間に県内70か所の医療機関でインフルエンザと診断された人は1592人で、前の週に比べ369人減りました。

これを1医療機関あたりの平均で見ますと、22.74人となり、13週続けて警報レベルとなっています。

保健所ごとに見ますと、1医療機関あたりの患者の平均が最も多いのは長崎市保健所の管内で35.06人、次いで壱岐保健所で30.00人、県北保健所で29.00人などとなっています。

また、年齢別に見ると、10歳未満は839人で全体の半分あまり、10代は542人で3割あまりとなっていて、あわせると全体のおよそ9割を占めています。

長崎県は、手洗いや換気、場面に応じたマスクの着用など基本的な感染対策を引き続き徹底したうえで、保護者は子どもの感染対策も心がけてほしいと呼びかけています。