介護負担軽減へ！ ＩＣＴを活用した介護を学ぶ研修会 宮崎市

人手不足が深刻になっている介護現場の負担軽減に役立ててもらおうと、ＩＣＴ＝情報通信技術を活用した効率的な介護を学ぶ研修会が１９日、宮崎市で施設関係者などを対象に開かれました。

この研修会は県社会福祉協議会が開いたもので、老人ホームの職員や介護用品のレンタル会社の社員などおよそ６０人が参加しました。

講師には複数のセンサーを組み合わせた高齢者の見守りシステムを開発した東京の企業の担当者が招かれ、どのようなものかを紹介しました。

このシステムは高齢者の部屋のドアやトイレ、それにベッドなどにセンサーを取り付けることで、介護スタッフがスマートフォンから高齢者の行動を確認できるというもので、見回りの負担軽減や、異変をいち早く把握できるといったメリットがあるということです。

研修会では実演も行われ、別の部屋の中継映像がスクリーンに映し出される中、高齢者役の社員がドアを開けたり、トイレに入ったりするたびにセンサーが反応して参加者のスマートフォンに通知が届きました。

労働局によりますと、県内の介護分野の有効求人倍率は去年１２月の時点で３.０３倍に上り、県全体の１.３倍を大きく上回っているということです。

県社会福祉協議会の工藤俊夫さんは「介護の人不足は深刻で、研修が各施設の無理やムダの削減につながるヒントになることを期待したい」と話していました。

介護用品のレンタルや販売を手がける企業の担当者は「この見守りシステムを初めて体験したが、思ったより通知が早く届いて驚いた。こうしたサービスが今後広まればいいと思う」と話していました。

また、美郷町の特別養護老人ホームの副施設長は「人手不足が進む中、今働いてくれているスタッフは大切な仲間だと感じています。これからも新しい技術を取り入れ、負担軽減を進めていきたい」と話していました。