被災後の医療提供体制の確保 高知県などで対応訓練

南海トラフ巨大地震などの大規模災害を想定して、被災後の医療提供体制の確保に向けて、必要なことを確認する訓練が高知県などで行われました。

訓練は国が主催し、自治体や医療関係者などが参加して、四国４県などで一斉に行われました。

四国沖の南海トラフ付近で、前日にマグニチュード８の巨大地震が発生し、高知県の沿岸部では最大で高さ１０メートルの津波に襲われたという想定で行われ、このうち高知県庁では災害対策本部が設置されました。

参加者たちは入ってきた情報をもとに、県内の医療機関の被災状況や、自家発電で対応できる時間を分析するなどして、必要としている人に適切に医療を提供し続けるために、何が必要か検討していました。

このほか、燃料などの支援物資を届けるためにヘリコプターの離着陸の手続きを取ったり、医療機関側に受け入れを指示したりして、スムーズな支援につなげるため一連の手順を確認しました。

参加した国のＤＭＡＴ＝災害医療派遣チーム事務局の近藤久禎次長は「大規模災害時には、新たなけが人などへの対応も求められますが、災害前から入院している患者に対して必要な医療を提供し続けることも大切です。訓練などを通じて平時から備えを万全にしてほしいです」と話していました。