サンゴの保全活用を推進 高知県がネットワーク立ち上げ

四国の沿岸で生息が拡大しているサンゴを保全し、観光などへの活用を推し進めようと、高知県は、沿岸の自治体や水族館などで作るネットワークを新たに立ち上げることを決めました。

四国の沿岸では、海水温の上昇などの影響で30年ほど前からサンゴが確認されるようになり、現在は130種類以上が生息していることが分かっています。

高知県が3年前から行っている調査でも、沿岸の多くの自治体で初めてサンゴが確認されるなど生息域が拡大しているということです。

これを受けて高知県は、サンゴを保全し、観光などの産業に活用しようと、沿岸の自治体や水族館、それに、研究機関などで作るネットワークを新たに立ち上げることを決めました。

高知県では、土佐清水市や奈半利町などがサンゴをまちおこしや自然学習に活用する取り組みを始めていて、ネットワークでは来月15日に開く初めての会合で、こうした事例や生息調査の結果を報告することにしています。

そのうえで、これまで保全の取り組みが進んでいなかった自治体ともノウハウを共有し、保全の担い手の確保や観光や教育などへの活用につなげていきたいとしています。

高知県自然共生課の松尾文昭課長は、「サンゴを中心とした豊かな自然を次世代につないでいくため、今後、四国各県の自治体とも連携し、継続的な保全活動を進めていきたい」と話しています。