仮設住宅でボランティアが見守り活動　輪島市

能登半島地震の発生から５か月以上が過ぎ、仮設住宅などの新しい住まいで生活する被災者が増える中、石川県輪島市では災害関連死や孤立を防ごうとボランティアが見守り活動を行っています。

海外ボランティアを経験した人たちを中心とした青年海外協力協会は、輪島市からの委託を受けて仮設住宅に入居した被災者の見守りを行っています。
輪島市河井町の仮設住宅では、１８日朝も、６人のボランティアが２人１組で入居者を訪ね、健康上の不安や困りごとがないかまた、家族や友人と会う機会があるかどうかなど丁寧に聞き取っていました。
輪島市では５月に１人で仮設住宅に入居していた７０代の女性が亡くなっています。
地震の発生から５か月以上が過ぎ、仮設住宅などの新しい住まいで生活する被災者が増えていますが、被災前の暮らしと比べて隣人との交流が希薄になりがちで避難生活の長期化も懸念され、災害関連死や孤立を防ぐ取り組みがいっそう求められています。
仮設住宅に１人で暮らす８０歳の男性は「被災後に笑顔が無くなったが、ボランティアと話して笑顔になった自分に驚いた。少しずつ前を向いて歩みたい」と話していました。
青年海外協力協会の高嶋幸恵コーディネーターは「災害関連死などのリスクを未然に防ぐためにも見守りは重要で、被災者と地域の関係作りに注力したいです」と話していました。