高齢者施設通所利用 「フレイル」リスク低く 大阪公立大など

高齢者施設の通所サービスを早い時期から利用した人は、利用しなかった人に比べて介護が必要となる手前の「フレイル」と呼ばれる状態になるリスクが低いとする研究結果を、大阪公立大学などのグループがまとめました。

大阪公立大学看護学研究科の河野あゆみ教授らの研究グループは、日常生活はひとりでできるものの多少の支援が必要な「要支援」と認定された６５歳以上の高齢者６５５人の健康状態を５年間にわたって調査しました。
その結果、全体の３３.９％にあたる２２２人が介護が必要となる手前の「フレイル」と呼ばれる状態になっていたということです。
さらに詳しく分析したところ、高齢者施設での通所サービスを利用した人は利用しなかった人に比べてフレイルになるリスクが４０％低かったということです。
フレイルは適切に対処すれば健康な状態に戻ることもあるということで、研究グループでは、通所サービスの利用や外出を促す環境づくりが重要だとしています。
河野教授は、「通所サービスでスタッフやほかの高齢者と交流したり、外出の機会を作ったりする意識を高齢者や家族に持ってもらうことが大切だ」と話していました。