五輪現地事務所開設し準備加速

東京オリンピックのマラソンと競歩の札幌開催に向け、大会組織委員会が今月中に札幌に現地事務所を開設するほか地元主体の協議会の設置も検討されていて、関係者による具体的な準備が加速することになります。

東京オリンピックのマラソンと競歩の札幌開催に向け、8日、札幌市で初めての実務者会議が開かれ、運営に必要な大会経費は組織委員会とIOC=国際オリンピック委員会、道路補修といった行政経費は札幌市と道が負担することを確認しました。
また大会組織委員会の武藤事務総長は、マラソンと競歩のコースの発着点として検討している大通公園、札幌ドーム、円山公園の3か所を視察し決定を急ぐ考えを示しました。
来月のIOC理事会でコースの承認を得たうえで来年1月に図面上でのコースの仮計測、雪どけを迎える4月にも実際のコースを測定する計画です。
組織委員会は今月中に札幌に現地事務所を開設するほか、地元主体の協議会の設置も検討されていて、関係者による具体的な準備が加速することになります。