風疹のことしの患者数は、3月24日までに1000人を超え、患者が多い状態が続いています。
男性の一部の年代を対象にワクチンを原則無料で接種する制度が、自治体で順次、始められていて、国立感染症研究所はこうした制度を積極的に活用するよう呼びかけています。

風疹は、発熱や発疹などの症状が出るウイルス性の感染症で、妊娠中の女性が感染すると、生まれてくる赤ちゃんの目や耳それに心臓などに障害が起きるおそれがあります。
国立感染症研究所によりますと、先月24日までの1週間に、全国の医療機関から報告された風疹の患者は74人で、ことしこれまでの患者数は1033人と、1000人を超えました。
この時期までに1000人を超えるのは、大きな流行になった平成25年以来です。
都道府県別のことしの患者数は、東京都で309人、神奈川県で140人、千葉県で99人、大阪府で92人、埼玉県で64人などと、首都圏で全体の6割を占め、近畿地方でも多くなっています。

ワクチンの接種は、流行の中心となっている40歳から57歳の男性を対象に原則無料で実施する制度が整えられ、自治体で順次、始められています。
国立感染症研究所は、妊娠する可能性がある女性はあらかじめ2回のワクチン接種を行っておくほか、男性の場合は無料の制度を活用するなどして積極的にワクチンを接種するよう呼びかけています。

「周りの人や次世代のためにも接種を」

風疹などの感染症に詳しい川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は「感染が各地で散発的に続いている状態だが、今後、大きく広がるおそれもあり、引き続き注意が必要だ。自分には、ワクチンは必要ないと思う人がいるかもしれないが、職場などで妊娠している女性に感染させてしまうと、おなかの子どもに障害がでるおそれがあるなど大きな影響を与える。周りにいる人や次の世代のためにも、ワクチンの接種が必要だという意識を、社会全体で持つことがとても重要だ」と話していました。