妊娠中の女性が感染すると赤ちゃんに障害が出るおそれがある風疹について、多くの自治体がことしの３月まで無料で風疹の抗体検査を実施しています。
これまでの検査で、抗体が十分でなく風疹に感染するおそれがある人が予想以上に多いとして、自治体では「早めに検査やワクチンの接種を受けてほしい」と呼びかけています。
風疹は、妊娠初期の女性が感染すると、生まれてくる赤ちゃんが耳や目、心臓などに障害が出る「先天性風疹症候群」になるおそれがあります。
平成２４年から２５年にかけての流行では、風疹の患者の多くは成人で、その結果、４５人の赤ちゃんに障害が出ました。
このため、全国の自治体では今年度、妊娠を希望する女性などを対象に風疹の抗体があるかどうかを調べる検査を医療機関などで無料で行っています。
このうち、東京・墨田区では、妊娠を希望している女性とパートナー、そして妊婦の夫を対象に補助を行っていて、去年１２月までに８１０人が検査を受けました。
これまでの検査で、抗体が不十分で予防接種が必要と主治医に判断された人は２４６人で、全体の約３０％に上ることが分かりました。
特に多かったのは２５歳から２９歳の女性で、抗体が不十分な人が４３％でした。
また、３０歳から３４歳の男性も３２％の人が抗体が不十分だったということです。
墨田区では、抗体が不十分な人に対して予防接種の費用の補助も行っていて、これまでにおよそ４００人がワクチンの接種を受けたということです。
墨田区保健予防課の松本加代課長は「抗体が十分にない人が予想以上に多く、このままではまた流行して、先天性風疹症候群の赤ちゃんが生まれることが懸念される。風疹は例年春から夏にかけて流行するので、早めに検査やワクチンの接種を受けてほしい」と話しています。
