妊婦が風疹に感染することで赤ちゃんに障害が出る「先天性風疹症候群」を減らそうと、日本産科婦人科学会は、全国の産科の医師に対し、不妊治療を行う場合は事前に夫婦の抗体検査を行い、抗体が不十分であれば予防接種を勧めるよう求める通知を出しました。
風疹は、おととしから去年夏にかけて全国で感染が広がり、妊娠中の母親が感染したことで心臓や目、耳などに障害が出る「先天性風疹症候群」と診断された赤ちゃんはおととしからこれまでに４１人に上っています。
こうした事態を受けて、日本産科婦人科学会は、全国の産科の医師に対し、不妊治療を希望する夫婦については治療を始める前に風疹の抗体検査を行い、抗体が不十分であればワクチンの接種を勧めるよう求める通知を出しました。
また、すでに妊娠したあとで抗体が不十分だと分かった女性については、出産後にワクチンの接種を勧めるよう求めています。
風疹を巡っては、厚生労働省の専門家会議が、今月、先天性風疹症候群をできるだけ早くなくし、風疹の流行も６年後までになくすとする初めての指針をまとめています。
日本産科婦人科学会の小西郁生理事長は、「風疹によって多くの赤ちゃんに障害が出ている国は先進国では日本だけだ。風疹の流行をなくすため、抗体が不十分な人はワクチンを接種してほしい」と話しています。
