モロッコ地震 NGO活動開始 “長期の避難生活見据えた支援を”

北アフリカのモロッコで8日に起きた地震で、日本のNGOが被災地に入り、支援活動を始めました。NGOは、水や食料のほか、テントなどの物資も不足しているとして、長期的な避難生活を見据えた支援が重要だと訴えています。

海外で起きた災害や紛争の支援に取り組む、日本のNGO「ピースウィンズ・ジャパン」は今回の地震を受けて看護師などスタッフ6人をモロッコ中部のマラケシュに派遣しました。

現地時間の12日から活動を開始し、被害が大きい山岳地帯の集落を中心に、水や食べ物などを届けているほか、被災した人たちから必要な支援を聞き取っています。

日本時間の13日未明、現地で活動するスタッフの近藤史門さんが被災地の状況などについてオンラインで取材に応じました。

近藤さんは「山岳地帯の集落では、井戸水をくみ上げるシステムが崩壊し、深刻な水不足に陥っている場所があったほか、避難生活に必要なテントも足りておらず、木と布を使った簡素なテントでしのいでいる被災者もいる」と話しています。

また「余震が恐ろしくて眠れず、ストレスを抱え、頭痛などを訴える人もいた。今は限られた国による医療支援にとどまっていていつ限界がくるかわからず、こうしたサポートも今後必要になってくる」と指摘しています。

そのうえで「余震が収まったとしても家の建て直しや修繕などには長い時間がかかるほか、特に経済的に困窮している人たちが大きな被害を受けているのも特徴で、長期の避難生活を見据えた支援が重要だ」と訴えていました。