HPVワクチン 国の調査に回答の半数以上が「十分な情報ない」

子宮けいがんなどを防ぐための「HPVワクチン」について、接種後に体の痛みを訴えた人が相次いだため国は積極的な接種の呼びかけを一時中断しましたが、有効性や安全性が確認できたとして、去年4月、積極的な呼びかけを再開しました。

その後、厚生労働省は、ワクチンに対する理解度を把握するためことし1月から2月にかけて接種対象者本人と保護者にアンケート調査を行い、およそ2500人から回答を得ました。

この中で、「HPVワクチン」について知っているかどうか尋ねたところ、
▼「知っている」と（35％）
▼「少し知っている」（23％）と答えた人をあわせると58％で、
▼「聞いたことがある」と答えた人が22％、
▼「知らない」と答えた人が20％でした。

またHPVワクチンのリスクについて十分な情報がなく、接種するかどうか決められないと思うかどうかを尋ねたところ、「非常にそう思う」と、「そう思う」と答えた人をあわせると51％で半数以上にのぼりました。

この結果を受けて、厚生労働省は「ワクチン接種を検討してもらえるよう、情報周知に力を入れていきたい」としています