東海沖の観測システムに障害 緊急地震速報の発表遅れる可能性

気象庁が東海沖の海底に設置している地震計と水圧計が一体となった観測システムで、15日未明から障害が起きていることが分かりました。周辺を震源とする地震が発生した場合、緊急地震速報の発表が最大で13秒程度遅れる可能性があり、気象庁は注意を呼びかけるとともに復旧を急ぐことにしています。

気象庁 “最大で13秒程度遅くなる可能性”

気象庁によりますと、静岡県から三重県にかけての沖合の海底に設置している、地震計と水圧計が一体となった地震の観測システムで15日午前2時40分から障害が発生し、5つある観測点のすべてでデータが正常に受信できなくなっているということです。

データが正常に受信できないのは地震の「加速度」のデータで、トラブルにより「遠州灘」や「三重県南方沖」などを震源とする地震が発生した場合、気象庁は緊急地震速報の発表が最大で13秒程度遅くなる可能性があると説明しています。

一方、水圧計のデータには異常がないほか、陸上に設置されている別の地震計のデータが活用できるため、津波警報や地震情報の発表のほか、観測した津波の情報の発表などに影響はないとしています。

この観測システムは南海トラフ地震の監視を目的に気象庁が2008年に整備したもので、緊急地震速報や津波情報などの発表に活用しています。

現時点では障害の原因は分かっておらず、復旧のめどもたっていないということです。

気象庁は「障害の影響で緊急地震速報よりも先に大きな揺れが到達する可能性があるため、いつも以上に地震への備えを進めるとともに、揺れを感じたら速やかに安全を確保してほしい」と話しています。