年収多いほど子どもがいる割合高い 東大などのグループが分析

40代後半から70代の人たちを対象に、子どもがいるかどうかと年収などとの関連を東京大学などのグループが分析した結果、年収が多いほど子どもがいる人の割合が高くなる傾向があることが分かりました。

この研究は、東京大学大学院医学系研究科の坂元晴香特任研究員らのグループが行いました。

グループでは、国の出生動向基本調査をもとに、ことし47歳になる人から79歳になる人までを対象に40代の時点の年収などと子どもの数などの関連を分析しました。

その結果、現在50歳前後の世代の男性では、子どもがいる人の割合は、年収300万円未満で37%だったのに対して、600万円以上では80%となりました。

また現在、70代後半の世代の男性では年収300万円未満では74%、600万円以上では93%で、いずれも年収が多いほど子どもを持つ割合が高い傾向がみられたということです。

一方、1人当たりの平均の子どもの数は、世代が若くなるほど少なくなっていましたが、学歴別に分析すると、現在、50歳前後で、大学を卒業した女性だけは上の世代より多くなっていて、グループは、経済的に自立した女性が子どもを持ちやすい傾向が出てきた可能性があるとしています。

坂元特任研究員は、「少子化を若者の価値観の変化として捉えず、雇用環境の確保など、生活を安定させるための施策が必要だ」と話しています。