NHK世論調査 東京五輪 ことし7月の開催「よかった」は約5割

NHKの世論調査で新型コロナウイルスの感染拡大で東京オリンピック・パラリンピックが1年延期となり、ことし7月から開催されたことについて聞いたところ、「開催してよかった」が52%、「さらに延期したほうがよかった」が25%、「中止したほうがよかった」が22%でした。

NHKは、ことし9月8日から10月15日にかけて全国の20歳以上を対象に郵送法で世論調査を行いました。

対象となったのは3600人で、61.6%にあたる2217人から回答を得ました。
日本で2度目となる夏のオリンピック・パラリンピックが開催されたことについてどう思うか尋ねたところ、
▼「とてもよかった」(27%)と
 「まあよかった」(52%)は合わせて78%、
▼「まったくよくなかった」(6%)と
 「あまりよくなかった」(16%)は合わせて21%でした。
一方、新型コロナウイルスの感染拡大で大会が1年延期となり、ことし7月から開催されたことについては、
▼「開催してよかった」は52%、
▼「さらに延期したほうがよかった」が25%、
▼「中止したほうがよかった」が22%でした。
「開催してよかった」と思う一番の理由は何か聞いたところ、
▼「選手たちの努力が報われたから」が59%、
▼「日本での開催を楽しみにしていたから」が19%、
▼「新型コロナウイルスの感染が収まるのを待っていたらいつ開催できるかわからないから」が12%などでした。
「さらに延期したほうがよかった」と思う一番の理由は、
▼「新型コロナウイルスの世界的な流行が収まっていなかったから」が36%、
▼「国内で新型コロナウイルスの感染が拡大していたから」が35%、
▼「選手たちに新型コロナウイルスを気にせずに競技や演技をしてほしかったから」が14%などでした。
「中止したほうがよかった」と思う一番の理由は、
▼「新型コロナウイルスの世界的な流行が収まっていなかったから」が40%、
▼「国内で新型コロナウイルスの感染が拡大していたから」が30%、
▼「大会の予算を新型コロナウイルス対策に使ってほしかったから」が15%などでした。
また、ほとんどの競技が無観客で開催されたことについては、
▼「適切だった」(67%)と
 「どちらかといえば、適切だった」(24%)が合わせて92%と多く、
▼「適切ではなかった」(3%)と
 「どちらかといえば、適切ではなかった」(5%)は合わせて7%でした。
このほか、大会が東日本大震災の被災地の復興に役立ったと思うかどうか尋ねたところ、
▼「とても役に立った」(3%)と
 「ある程度役に立った」(23%)が合わせて26%、
▼「まったく役に立たなかった」(23%)と
 「あまり役に立たなかった」(50%)が合わせて73%でした。

こうした結果について、スポーツと社会の関わりが専門の筑波大学の高橋義雄准教授は「コロナ禍での開催となり、新型コロナウイルスと戦って社会全体で頑張ろうという気持ちが強い時期だった。日本の選手たちが多くのメダルを獲得したことで国民1人1人の気持ちが晴れた側面があったのではないか」と話していました。

東京パラリンピック 障害者スポーツへの理解 “進んだ”が約7割

NHKの世論調査で、東京パラリンピックをきかっけに自分の障害者スポーツに対する理解は進んだと思うか聞いたところ、「かなり進んだ」と「ある程度進んだ」が合わせて70%でした。

NHKは、ことし9月8日から10月15日にかけて全国の20歳以上を対象に郵送法で世論調査を行いました。

対象となったのは3600人で、61.6%にあたる2217人から回答を得ました。
東京パラリンピックをきかっけに障害者スポーツへの理解は進んだと思うか聞いたところ、
▼「かなり進んだ」(17%)と
 「ある程度進んだ」(53%)が合わせて70%、
▼「まったく進んでいない」(6%)と
▼「あまり進んでいない」(19%)が合わせて25%でした。
また、東京パラリンピックを見てどう思ったか、選択肢の中から自分の考えに近いものを選んでもらったところ、「そう思う」という回答が多かったのは、
▼「選手が競技にチャンレンジする姿や出場するまでの努力に感動した」が72%、
▼「想像していた以上の高度なテクニックや迫力のあるプレーに驚いた」が71%でともに7割を超えました。

次いで、
▼「記録や競技結果など純粋なスポーツとして楽しめた」が64%、
▼「オリンピックとは違う魅力を感じた」が58%などでした。
このほか、障害者スポーツが理解されるためにはどうすればいいか、複数回答で尋ねたところ、
▼「テレビや新聞などのメディアで障害者スポーツをもっと取り上げる」が65%で最も多く、次いで
▼「障害者スポーツの大会をもっと開催する」が34%、
▼「障害者スポーツの競技団体などがもっと広報活動を行う」が30%などとなりました。