三菱ケミカルHD 石油化学事業など分離 電池向け事業など強化へ

世界的な脱炭素の流れに対応するため、大手化学メーカーの三菱ケミカルホールディングスは、石油化学事業など化石燃料や石炭を使う2つの事業を切り離し、他社との統合を含めて検討していくことを明らかにしました。
今後は需要が高まる電池向けの事業などを強化する方針です。

これは、三菱ケミカルホールディングスのジョンマーク・ギルソン社長が、1日の経営方針説明会で発表しました。

この中で、石油化学事業と炭素事業について再来年度をめどにグループから切り離し、他社との統合を含めて検討していく方針を明らかにしました。

石油化学事業はプラスチックの原料となるポリエチレンなどを製造しているほか、炭素事業では石炭由来で鉄をつくる際の材料となる「コークス」をつくっています。

ギルソン社長は、2つの事業を切り離す理由について、国内では今後の成長が見込みにくく、世界的に削減が求められている二酸化炭素の排出が多いことを挙げています。

2つの事業は、3兆2000億円余りだったグループ全体の売り上げのおよそ2割を占めていて、会社は今後、電動車に欠かせないリチウムイオン電池などの材料やヘルスケア事業を強化する方針です。

ギルソン社長は「世界中が脱炭素に焦点を当てる中、国内のエネルギーコストはこれから上昇していく。石油化学事業は、日本での統合再編が避けられないだろう」と述べました。